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2022年11月28日(月)

  • コラム

二世帯をお考えの方必見!注文住宅で二世帯にするメリットや費用などを解説します。

両親の老後の介護が心配といった理由から、二世帯住宅を考えている方は多いのではないでしょうか。
二世帯住宅のメリットは介護面だけではありませんし、もちろんデメリットもあります。
本記事では、二世帯住宅の間取りのタイプ、タイプ別のメリットとデメリット、タイプ別の予算について解説します。

□二世帯住宅の間取り別タイプとは?

二世帯住宅は、3つのタイプに分かれます。

1つ目は、完全同居型です。
一戸建ての住宅を2世帯で同居する形で、玄関、お風呂、トイレ、キッチン、リビングといった住宅のすべてを2世帯で共有します。

2つ目は、部分共用型です。
玄関やお風呂といった一部分を2世帯で共有して住みます。
1階に親世帯、2階に子世帯というように共有しないスペースもあり、お互いの距離感を程よく保った生活形態になります。

3つ目は、完全分離型です。
玄関、お風呂、トイレ、リビングといった住宅の居住スペースを完全に分離して生活します。
2つの住宅がくっついた形で、隣同士といったイメージが近いかもしれません。

□二世帯住宅のタイプ別のメリットとは?

二世帯住宅のタイプ別のメリットをそれぞれ解説します。

完全同居型の場合は、家事や育児を2世帯で分担して行えることです。
両親が共働きで忙しい家庭は、いつでも子供の面倒を祖父母に見てもらえます。
子供も孤独にならずによく知る家族のもとで安心して成長できるため、精神的メリットは大きいです。
また、建築費や家賃、水道光熱費なども分け合って支払えるため、経済的です。

部分共有型の場合は、お互いの生活スタイルを尊重しながら、いつでも助け合いができることです。

例えば、リビングが分離することで、食べるものや食べる時間、見たいテレビ番組などに気を使う必要がありません。

生活の大部分は非共有でありながらも、毎日顔を合わせてお互いの健康状態を確認できるため、程よい距離感で助け合いながら生活できます。

完全分離型の場合は、いつでも助け合える位置にいるものの、完全に世帯として独立している点です。
水道光熱費といった費用もそれぞれの世帯が使用した分を支払うため、使用分よりも多く支払うこともないでしょう。

□二世帯住宅のタイプ別のデメリットとは?

二世帯住宅のタイプ別のデメリットをそれぞれ解説します。

完全同居型の場合は、親世帯、子世帯それぞれのプライバシーの確保が難しいことです。
また、住宅内の設備をすべて共有しているため、世帯単位でのガス使用量や水道使用量にそって料金の支払いをすることができません。
住宅内で生活する時間が世帯間で極端に異なる場合は、水道光熱費といった支払いについては注意が必要です。

部分共有型の場合は、トイレやキッチンなど共有しない設備については複数必要になるため、住宅にかかる総費用が完全同居型よりも大きくなってしまう傾向があることです。
また、世帯間でプライバシーを完全に確保することも難しいです。

完全分離型の場合は、約2軒分の住宅建築費がかかってしまうことです。
3つのタイプの中では、このタイプが最も総費用が高くなります。

□二世帯住宅のタイプ別の費用とは?

二世帯住宅のタイプ別の費用についてそれぞれ解説します。

完全同居型の場合の費用の相場は、約1,800万円~3,600万円です。
一戸建てに2世帯が同居する形のため、その土地の1戸建ての相場を参考にするとよいでしょう。

部分共有型の場合の費用の相場は、約2,800万円~4,500万円です。
部分共有型は、どの部分を共有にするかで費用が大きく変わります。

玄関を共有する場合は、約2760万~4,140万円です。
玄関を共有する場合は世帯ごとの居住スペースを上下に分離する場合が多いため、坪数がそれほど大きくならない傾向にあります。

リビングを共有する場合は、約3,180万円~4,770万円です。
玄関よりも共有するスペースは大きいものの、玄関が2つになるため坪数が大きくなり、費用は大きくなる傾向があります。
また、玄関といった高額な設備も2つ必要なため、設備費も大きくなります。

洗面台とお風呂を共有する場合は、約3,000万円~4,500万円です。
お風呂と洗面台は高額なため、それらを共有できる点で、リビングを共有する場合よりは価格を抑えられる傾向にあります。

完全分離型の場合は、約4,000万円~6,000万円です。
戸建ての住宅が2軒建つ形になるため、坪数は3タイプで最も大きくなる傾向にあります。
また、キッチンやお風呂などもそれぞれの世帯に必要になるため、設備費も高くなります。

例えば、キッチンが約60万円、洗面台が約10万円、トイレが約10万円、玄関のドアが約30万円、階段が約30万円、給湯器が約20万円かかり、1軒の設備費だけで約200万円かかります。
つまり、完全分離型での設備費だけで、約350万円~400万円はかかるでしょう。

□まとめ

今回は、二世帯住宅の間取りのタイプ、タイプ別のメリットとデメリット、タイプ別の費用について解説しました。
費用については坪単価や住宅のタイプで大きく異なってくることに注意し、最高の住宅を実現させましょう。

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