ZEH住宅は、低炭素社会や人々の快適な暮らしの実現を目指す、政府のエネルギー基本計画にも目標数値が掲げられている地球に優しい住まいです。
今回はZEH住宅とは何なのかとメリットとデメリットについて紹介します。
家づくりの参考にしていただければ幸いです。

□ ZEH住宅とは

ZEH（ゼッチ）住宅とは「Net Zero Energy House」の略語です。
断熱・省エネ・創エネの3つの効果を取り入れることによって、家庭で使用する年間の消費エネルギー量をゼロ以下にする住宅です。

具体的には、断熱性能の向上やエネルギー効率の高い設備システムの導入により、日々の生活で発生する消費エネルギーを削減し、太陽光発電を用いることで自らエネルギーを生み出し、消費するエネルギーを極力賄うことを目指しています。
また、ZEHと似た概念として、よく耳にするのがBELS（ベルス）です。
BELSとは、省エネ性能を第三者機関が評価して認定するラベリング制度のことで、ZEHはBELSの上位互換にあたる存在となります。

ZEHを満たすには、断熱性能・省エネ性能・創エネの3つの要素が必要で、それぞれ基準が設けられています。
では基準について簡単に見ていきましょう。

・断熱性能
断熱性能とは、室内外に熱を伝えにくくする性能のことで、「UA値」という数値で表します。
UA値とは室内から逃げる熱の量をあらわしていて、数値が小さいほど断熱性が高いと判断できます。
日本国内でも地域によって気候が違うため、ZEH住宅の基準となるUA値も地域によって異なるのが特徴です。

・省エネ性能
ZEHでは、住宅に省エネ効果の高い設備を導入することによって、一次エネルギーの消費量を従来よりも削減することが求められています。

・創エネ
創エネとは、エネルギーをつくり出すことです。
ZEH住宅では、太陽光発電をメインとして家庭用燃料電池や蓄電池なども組み合わせて導入します。

□ZEH住宅のメリットとデメリットとは

ZEH住宅は、地球環境の保全に貢献しながら、さまざまなメリットをもたらします。
しかしながら、デメリットも存在するため、両面を理解したうえで導入するかどうかを決めましょう。

まずはメリットです。
1．一定の室温
ZEHは断熱性能が高く、省エネ性能の高い設備が使われているため、外気温による変化が少なく、一定の室温を保てます。
夏は涼しく冬は暖かいという快適な空間で過ごせるうえ、急激な温度変化によるヒートショックを防止でき、脳卒中や心筋梗塞などの予防にも効果的です。

2．光熱費を削減
断熱性能や省エネ効果の高い機器を導入することで、従来に比べて光熱費を抑えられます。
加えて、太陽光発電で得た電力を住宅で使用するため、総合的なランニングコストの削減が期待できます。

3．補助金が出る
環境省・国土交通省・経済産業省の3省が連携して支援事業を推進しているため、補助金を利用することでZEH住宅を建てられます。
ZEH住宅を建てるには、従来の家よりも設備投資が必要です。
予算面での心配があり二の足を踏んでいた方も、ZEH住宅を手に入れられるかもしれません。

続いてはデメリットです。
1． 天候による変化を受けやすい
太陽光発電は、太陽光エネルギーによって電力を生み出します。
曇りや雨の天候の悪い日、日照時間の短い冬場は発電量が減少するため、常に安定した電力を得られない可能性があります。

2． メンテナンスが必要
太陽光発電システムにはメンテナンスが必要不可欠です。
日々のメンテナンスはもちろん、定期点検が必要となってきます。
しかしながら、メーカーによっては10～15年の無料点検保証を付けている場合もあるため、太陽光発電システムのメーカーを選ぶ際には保証面にも気をつけてみましょう。

□ZEH住宅で後悔しないためのポイントとは

まずは、日照時間や天候を調べましょう。
太陽光パネルで発電できる電力量は、地域や条件により異なります。
自分の家を建てる場所がZEH基準に適したものか、アメダスの観測データを利用して、日照時間の長さや天候を調べておくとよいでしょう。
また、蓄電池を導入することで、昼間使いきれずに余った電力を貯めて、太陽が出ていない時間帯に貯めた電力を使用できるようになります。

ZEH住宅は高性能な住宅ですが、機能を十分に活かせないのでは、高い建築コストと見合わないものになってしまうでしょう。
太陽光による発電は日当たりが重要です。
しかしながら、周囲に高い建物があったり、山に囲まれたりという地形で日照時間が短い場合、太陽光発電の機能は十分に活かせないため、注意が必要です。

□まとめ

ZEH住宅のデメリットは初期費用がかかることや、太陽光発電が安定しないといったことです。
しかしながら、長期的な視点から判断すると地球にやさしいことはもちろん、資産価値の向上や健康面など、長期的なメリットも多いといえます。
両者を理解した上で検討してみるのも良いでしょう。