子育てにかかる費用には、養育費と教育費があります。
それぞれの費用を計算し、トータルでいくら用意する必要があるのか確認しましょう。
また、妊娠中から出産までにかかる費用、年齢で異なる養育費と教育費なども確認し、費用を計画的に準備することが大切です。
今回は子育てにかかるお金の項目や費用の備え方について紹介します。

□子育てに必要なお金の項目とは

子育て費用と聞くと、まず思い浮かぶのが学校に通うための教育費を多くの人がイメージするかと思います。
しかし、実際は日常生活を送っていくための食費や医療費などといった養育費も含みます。

ここでは、子育て費用＝教育費だけではない事を知っておきましょう。
では、子育てにかかるお金の項目についてみていきましょう。

・衣類・服飾雑貨費
・食費
・生活用品
・医療費
・教育費
・お小遣い
・預貯金、保険
・娯楽
・通信費

以上の項目が多くの人に当てはまる費用と考えます。

0歳から中学生の子育てのお金は、約1900万円かかると言われており、年齢とともに子育てに必要なお金も高くなっていきます。

ちなみにこの費用は、公立の学校に通わせているご家庭によるものなので、小学校・中学校から私立に通う場合は、上記の目安金額よりさらに教育費が高くなるとイメージしておきましょう。

では、小学生から中学生までの多くかかる費用について解説していきます。

・食費
食費には、家庭内での食事や外食費、おやつが含まれます。
小学生や中学生は、育ち盛りのため、家庭でとる食事代やお弁当の材料費に最も多く金額がかかってきます。

・お出かけ
子どもたちだけでは自由に行動できない分、保護者が伴ったお出かけが多いためか、2位にはおでかけをはじめとした、レジャー・旅行費がランクインしています。

・教育費
そして教育費が続きます。
実際は通う小学校が公立か私立かによって学校教育費に違いが出てきます。
小学生や中学生の頃は学校外の教育費として塾費用がかかってくる場合もあります。

また、スポーツやお稽古などの習い事を始める年頃でもあるため、月謝や習い事を始めるための道具の費用がかかってきます。

□高校生からの子育てに必要なお金とは

高校生や大学生は進学する学校によって費用が大きく変動します。
公立高校よりも私立の方が学費が高い傾向にあるので、比べてみると年間50万円ほどの差が生まれます。

また、高校生までは、自宅から通える高校に行くことが多いですが、大学生にもなると都内で一人暮らししたり、地方の国公立に通う可能性も考えられます。
そのような場合は、学費に加えて家賃や仕送り費用がかかってくるのではないかと思います。

高校までの子育て費用については、普段の家計の中で何とかやりくりできる可能性もあるでしょう。
しかし、大学進学時にはかなりの額がかかるため、それまでには計画的にお金を貯めておく必要があります。

□子育て費用の備え方とは

・制度
子育て費用を効率よく貯蓄するためには、各年代で利用できる公的制度を上手く活用することが大切です。
未就園児の幼児教育・保育費が無償化されているほか、高校では就学援助・支援制度などが整備されています。
申請をしないと制度を利用することができないため、手続きを忘れずにしましょう。
大学では各種奨学金や高等教育の修学支援新制度を活用できますので、資金が不足した場合は利用を検討してみるのもよいのではないでしょうか。
こうした公的制度をうまく活用し、できるだけ支出を抑えて毎月の積み立てにまわし、教育費が多くかかる大学時期にむけて貯蓄することが大切です。

・学資保険
あらかじめ決めた年齢になると、祝い金を受け取ることができる学資保険も良いでしょう。
様々なプランがありますが、ある商品では、18年間毎月約1万3,400円払うと、18歳から22歳までの誕生日時期に合計5回60万円ずつ受取ることができます。
この場合、払った金額以上に受け取り金額が大きいためトータルでみるとお得です。
また、祝い金は、あらかじめ決められた時期にならないと受け取ることができないため、その点が学資保険の強みでもあります。
誤ってお金を使うことなく、教育費を貯められると思います。

・つみたてNISA
生まれてすぐに準備を始めるのであれば、一部を資産運用にて準備するのも良いですね。
年々積立NISAへの関心が強まっており、将来のためにも検討している方も多いのではないでしょうか。
様々な信託投資がある中、もし積立投資信託をするのであれば、利益にかかる税金が非課税となる「つみたてNISA」がおすすめです。
できるだけ分散投資となるように、国内と海外への投資を組み合わせることを心掛けましょう。

・自治体の子育て支援
地方自治体によっては、独自の子育て支援制度があります。
塾代助成クーポン、医療費無料、学校給食補助など、さまざまな子育て支援策を行っています。
支援の内容は自治体により異なりますので、お住まいの市区町村役場やHPで確認してみましょう。

□まとめ

子どもを育てるのに多くの費用がかかってきます。
さらに、高校・大学の進学にも多額の費用が必要となり、子育てに必要な費用は、子どもの成長とともに負担が大きくなるので、計画的に蓄えていく必要があります。
つみたてNISAや学資保険は開始時期が早ければ早いほど、効率的にお金を貯められます。
将来子どもを持つ予定がある方は、お金に対する不安を少しでも軽減できるように、できることから始めて安心して子育てを迎えましょう。