リフォームには規模の大小や、どこかの部位を集中的に改装するのかお住まい全体をリノベーションするのか、などによって費用も工事日数も大きく異なってきます。

なかには1000万円以上の資金が必要になる場合もあるので、時には新築住宅を建てるのと同等の資金計画を立てることが必要になる場面も出てきます。

手持ちの資金では所望の改装を行うことが出来れば問題ないですが、不足するようならローンを利用しなければならない場面も出てくるでしょう。

そこでリフォームにも使えるローンにはどのような種類があるのか、審査の基準や注意点などについて御紹介します。

 

新築住宅用のプランを採用すればもちろん担保が必要ですが、リフォームだけに特化したものでは担保形と無担保形の2つがあります。

まず担保型ですが、自宅などを担保に入れるのが典型的です。

このタイプを利用することのメリットは借入額の最大額が大きくなり金利も安く返済期間も長期間設定できる点にあります。

しかしすでに銀行などの抵当権が設定されていて、いまだに返済を継続している場合には担保価値の余剰が余り見込めないので、実際の借入の限度額はさほど期待できない場合があることは念頭に置くべきでしょう。

これに引き換え無担保型では当然担保が必要ないので、手間は簡単になりますが、当然借入金は少額に止まり金利も高く、返済期間も短くなるのは致し方ないところです。

もっとも審査機関については歴然とした差が出るのは確かで、無担保型では即日から審査の可否が判断される場合もありますが、担保型では数日から7日程度の日数は覚悟する必要があります。

もっとも金額の面だけでどちらがいいと判断するのは早計で、担保型では抵当権設定登記費用や保証料などを含めると実費で20万円ほどが必要になります。

さほどの規模でないなら、足りない分を工面するために無担保型を活用するのも賢い利用法です。

 

ところでローンといえば審査を通過することが必須条件になります。

この点はほかの資金計画のときと同様に、年齢や健康状態・年収や勤続年数などが重視されることになる訳です。

特に健康状態は団体信用保険加入のための必須条件になっているようです。

 

それではリフォームローンを組むときは金利の問題はどのように考えるべきでしょうか。

リフォームローンでは返済期間はさほど長期化するわけではないので、新築住宅のように選択を誤ると負担額が大きく変動するというリスクは相対的に少ないといえます。

金利変動型・全期間固定金利型、固定金利選択型などそれぞれに一長一短があるので、それぞれの収入状況やライフプランにあわせて選択する姿勢が求められます。